コロナ禍における働く意識の変化に関する基礎調査「⑤業種別・規模別・職位別・年次別・転職経験別の額面年収の状況」（シリーズ全６回）
こんにちは。ライターの柘植です。
新型コロナウイルス感染症の流行により、企業によってBCPの見直し、テレワーク・リモートワークの導入等の検討・推進から、あらゆるオペレーションのDXの推進が行われています。その一方で、従業者側もコロナ禍での働く意識が変容しています。
そこで、この度、当社でコロナ禍における働く意識の変化に関する基礎調査（自主調査）を行い、調査結果を公開しましたので、そのお知らせです。
以下の内容を取りまとめており、今回は「⑤業種別・規模別・職位別・年次別・転職経験別の額面年収の状況」についてご紹介します。
コロナ禍における働く意識の変化に関する基礎調査シリーズ（全６レポート）
①教育研修の実施状況・参加意向
②転職時のきっかけや経緯、転職により悩みが解決されたか
③社内で尊敬できる・影響を受ける人の特性と何に影響を受けるか
④企業内の感染症対策実施状況
今回ご紹介→⑤業種別・規模別・職位別・年次別・転職経験別の額面年収の状況
⑥業種別の働くマインド傾向
性別・年代別・学歴別の額面年収の平均
日本全国の20～50代の正社員の額面年収は534.6万円でした。
＜年代別＞
20代：375.1万円
30代：484.7万円
40代：602.5万円
50代：687.6万円
＜業種別＞
メーカー：562.3万円
IT・通信系：573.7万円
流通小売：479.0万円
サービス業：448.1万円
医療：544.9万円
公務：594.1万円
＜職種別＞
事務・営業・企画：512.1万円
専門・技術・生産：544.4万円
SE：532.7万円
管理職・経営：857.8万円
間接：628.7万円
販売・サービス：414.6万円
※今回調査した「メーカー」、「IT・通信系」、「流通小売」、「サービス業」、「医療」、「公務」の各400ssの合計の割合のため、全業種の平均ではないことに留意してください。
年収だけで考えると300名以上が狙い目？
業種別の額面年収について、従業員規模別で比較すると、概ね、300名以上と以下で年収の境目がありました。
特に企業規模での差が大きいのは、「メーカー」は1000名前後で159万円、「IT・通信系」は300名前後で144万円、「流通小売」は300名前後で79万円、「医療」は100名前後で78万円の差となっていました。
業種別に「労働生産性に規模のメリットが生じる閾」が異なっている様に感じます。
個人のスキルやキャリア、企業に置かれた状況などによって大きく変動するので一概には言えませんが、目安として、「メーカー」に就職するなら1000名以上、「IT・通信系」なら「300名以上」に就職した方が良いかもしれない！？どうでしょうか。
年収の推定モデル
試しに、2400人分のデータを用いて、重回帰分析を行ってみました。
予測値「±50万円」以内に収まる、いわゆる的中率が23.2％のため、精度が非常に悪いモデルなので、あくまでお試し計算となります。
ご自身の状況を当てはめてみて、標準的な額面年収と今の額面年収を比較してみてください。
そして、年齢や職位が上がったら、従業員数が多かったら、どのくらい額面年収が上がるのか、下がるのかを見てみてください。
（しつこいようですが、的中率は悪いです！）
下の〔 〕の中に、【 】の中からご自身に該当する数値を入れて、掛け算して、足し上げて、最後に引き算をしてください。
●性別〔 〕×6.13
【男性：１ 女性：０】
●年齢〔 〕×5.677
【満年齢をそのまま入れてください】
●職位〔 〕×0.17
【一般社員級（主事）：1 主任・係長・リーダー級（主任・主査・係長）：2 課長・エリアマネージャー級：3 部長級：4 本部長・事業部長級（局長）・会社役員：5 代表・社長・会長：6 顧問・相談役・監査役：0 社外役員：0 その他：0】
●従業員数〔 〕×0.17
【正社員の人数をそのまま入れてください】
●学歴〔 〕×65.44
【大学院：5 大学：4 短大・専門等：3 高校：2 中学校：1 その他：0】
それぞれ掛け算をし、足し挙げた数値から【-205.78】を引いたのが、今回のデータから算出される額面年収の予測値です。
非常に残念ではありますが、男性の方が高い年収となるモデルになりました。
実際の額面年収と比べてどうでしょうか。
ちなみに私の額面年収とは、60万円ほどの差がありました（汗）
誤差は大きいですが、自分と上司の推計額面年収の差を、自分の実際の年収に足し算をすれば、上司の額面年収が分かるかも、です。（悪用厳禁）
「⑤業種別・規模別・職位別・年次別・転職経験別の額面年収の状況」の詳細は下記から、ぜひ、ご覧になってください。
＜調査の概要＞
・調査地域：日本全域
・調査対象：以下の業種の企業・団体に正社員として従事する20～59歳の有業者
「メーカー」、「IT・通信系」、「流通小売」、「サービス業」、「医療」、「公務」
・調査方法：インターネット調査
(インターネットリサーチモニターに対するクローズド調査)
・有効回答：2,400件
400件×６業種（うち各業種転職経験者100件）
・調査期間：2022年11月9日（水）～11月14日(月)
調査結果に関心のある方は、どうぞお気軽にお問い合わせください！
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この記事を書いた人
柘植 航大
何が得意で、何をやっているのか分からないのがいいんだよね。